竹内薫　「バカヤロー経済学」 - jmiyazaの日記（日々平安録２）

　　晋遊舎新書　２００９年　５月
　　
　このようなタイトルではあるが、内容は「バカヤロー日本政治」あるいは「バカヤロー官僚支配」である。著者の竹内氏は理科系の人で、ホーガンの「科学の終焉」「続・科学の終焉」の翻訳者として知っていた。経済学の素人として、経済の専門家に一から経済について聞いていくという体裁になっている。その先生は反・官僚政治のひとであるので、官僚が作り上げたスキャンダルに最近巻き込まれ、社会から消されてしまった。それでそのひととの共著ではなく、竹内氏単独の著書ということになったということになっている。いささか陰謀史観的なところのある本である。
　昔から何度か経済学について少しは勉強しなければ思い、そのたびに挫折してきた。学生のころ、サミュエルソンの「経済学」で挫折、そのあとスティーグリッツの「経済学」などでも挫折。クルーグマンのいうギリシャ文字式の経済学はどうにも取りつく島がなかった。そういうことでわたくしの経済学については知識は、クルーグマン（正統派？）の啓蒙書、竹内靖雄氏（ごりごりのリバタリアン）の概説書、小室直樹氏（西欧原理主義者？）の概説書、数年前、日本がデフレスパイラルといって騒いでいたことのいわゆるリフレ派の人たちの書いた本といったものがすべてである。その範囲の知識でいうと、本書の経済学はリフレ派のものなのかと思った。
　まず、先生はいう。経済学を勉強しても金儲けはできない。なぜなら、経済学では、長い目でみれば、需要と供給は一致すると考えるが、現実には必ずずれがある。そのずれを利用するのが金儲けの極意であるが、このずれを経済学は予想できない。経済学では社会の仕組みはわかっても、仕組みのほころびや抜け穴はわからない。
　経済学でわかること、ハイリスクハイリターンとローリスクローリターンは同じことだが、ハイリスクローリターンはやっちゃいけなくて、とローリスクハイリターンはありえない、ということだけである。
　次に比較優位の話、つまり分業の話、貿易が何故成り立つかという話。ここらは理解できた。またノーフリーランチ（ただ飯）などといううまい話はないこと、これもわかった。信用創造の話もある程度わかった。だが、ハイパワードマネー（マエタリーベース）あたりから霞がかかってくる。
　通貨：日銀が発行したもの。準通貨：いろんな銀行が日銀に預けているヴァーチャルなお金。日銀が発行している通貨よりも、このヴァーチャルなお金の方がずっと多い。
　ハイパワードマネー（マネタリーベース）：通貨＋準通貨：日本では９０兆円
　マネーサプライ：ハイパワードマネーが信用創造で増えたお金：日本では７５０兆円
　不況の時は、準通貨が減り、ヴァーチャルなお金が減る。
　為替は本来固定できるものなら固定したほうがいい。しかし、「固定相場」と「自由な資本移動」を採用すると「独立した金融政策」をできなくなるという「国際金融のトリレンマ」がある。現代のような自由な資本移動の時代では、独立した金融政策をおこなおうとすれば、残念ながら変動相場とせざるをえない。
　地球全体ではクローズドシステムである。だから日本が公共投資は大々的にやることは、日本以外の国にとっては大歓迎である。つまり内需拡大というのは日本以外の国（日本の場合、主としてアメリカ）の利益となる。日本という国をあたためようとしても、ドアが開いたままだと他国があたたまる。
　貨幣数量説：お金が増えればインフレになる。減ればデフレになる。
　実質成長率：物価の上昇率を考えない成長率
　名目成長率：物価の上昇率を加えた成長率で、名目成長率＝実質成長率＋インフレ率
　本書によれば、２０００年に日銀がゼロ金利を解除し、２００６年に量的緩和政策も解除した。景気の悪化の原因はそれ。
　経済政策には財政政策（財務省担当）と金融政策（日銀担当）の二つがある。
　財政政策は公共投資と現在の二つの方法がある。
　金融政策は金利操作と量的緩和政策の二つの方法がある。
　固定相場制のもとでは財政政策は有効だが金融政策は無効、変動相場制では財政政策は無効で金融政策は有効（これをマンデル・フレミングの法則という）。
　ただし、財政政策は変動相場制のもとでも一時的には効果はある。
　ただし効かないとわかっている公共投資も決してなくならない。それは政治家の集票と官僚の天下りのためには有効だから。
　それよりも金融政策をもっとやるべきである。なぜ日銀はそれをしないのか。日銀総裁がバカだから。現在の白川氏はまあまあ。その前の福井氏はバカ。そのまた前の速見さん白痴というとんでもない評である。速水氏は、《実質金利＝名目金利−インフレ率》ということすらわからず「よいデフレ」などということをいった、と。
　経済学は所得分配にはかかわらない。それは政治の領分である。人間は、景気がいいときは資本主義を志向し、悪くなると共産主義を志向する。これはわれわれのインセンティブがいかにお金とリンクしているかを示す例でもある。
　
　ここまでが前半三分の一ほどの純粋経済学の部分である。ここを見るとわたくしが以前勉強したリフレ派の主張そのままである。リフレ派の本を読んでいたとき、よく正統派の経済学というような（あるいはまともな学問としての経済学）というような話がでてきた。自分たちのしているのは科学としての経済学であって、ほかのやつらのおまじないのような経済学とはレベルが違うというような話であった。ブキャナンとかクルーグマンあるいはバーナンキといった面々が正統派である。そうするとバーナンキが統括しているアメリカ経済は日本のような悲惨なことにはならず短い時間で回復するのだろうか？　ここが難しい点で仮に５年で回復したとして、福井さんや速見さんがやっていたら１０年たっても駄目だっただろうという議論は検証のしようもないわけである。
　デフレスパイラルが問題とされていたころ、日銀がアホなことをしているかぎり日本の景気は永遠に回復しないという主張を読んでもっともなように思ったのだが、今回のリーマン・ショックまでは、一時日本の景気は回復したとされていたようである。日銀が画期的な方向転換をしたという話もなかったにもかかわらず、なぜ一時的にせよそうなったのかがよくわからない。本書によれば、日本がこれまでまともな金融政策をしてきたならば、リーマン・ショックなどは鼻風邪程度ですんだだろうという。だが、アメリカに限らずイギリスなどヨーロッパ全体あるいはほとんど世界全体が凍ったようになっているのをみると、いくらまともなことをしてきたとしても、日本が単独で豊かでいられたはずという説は本当だろうかという気がする。本書でもいわれているように、日本は鎖国しているわけではなく、ドアは解放されているのだから。
　さらにいえば経済学という科学で経済をコントロールすることが可能だろうか、ということである。これはいずれとりあげる予定のタレブ「ブラック・スワン」の根底に横たわる問題である。
　竹内靖雄氏は「経済思想の巨人たち」でケインズの「孫たちにとっての経済的可能性」という論文を評して、「ケインズほどの人物でも、先のことを見通すプロメテウスではありえなかったわけで、人間は凡人から天才まで、おしなべてエピメテウス、つまりことが起こったあとでわかる人にすぎない人にすぎない」といっている。科学は１０年後、１００年後の日蝕を予言できる。しかし経済学はそのような意味での科学ではないということである。経済学にできることは起きた事象の説明であって、これからおきることの予見ではない。つまり経済を有能な少数者が意のままに動かすことは不可能ということである。おそらく中央銀行の政策が相当程度に経済に影響するのであろう。しかし、それは１００％のものではないはずである。何割かはそれに影響される。しかし、それ以外の要因もまた大きいというあたりまえのことなのではないだろうか？
　もしも有能な日銀総裁がいれば日本の経済は安泰ということであれば、それは有能な官僚がいれば日本は安泰ということにもなる。しかし竹内氏はそれを真っ向から否定する。しかし有能な日銀総裁は待望しているようである。なんとなく矛盾があるように思われる。
　
　次が税金の話。消費税のインボイスの話は知らなかった。勉強した。
　なぜ日本の消費税は低いのか？　それは国民が「消費税はいやだ」といっているから。なぜいやなのか？　税金がすべていったん中央に吸い上げられるシステムなので、税金が身近なものに使われているという実感がないから。どうすればいいのか？　消費税などをそれぞれの自治体が徴収し、それをそれぞれの自治体がサービスに使用できるようにすればいい。なぜそれができないか？　財務省の役人が自分の権力の根源を手放すわけがないではないか？　ということで、税金の話が中央集権批判、官僚政治批判へと展開していく。
　寄付の話は面白かった。寄付とは「お上を経由せずに直接お金をまわす方法なのだ」という指摘にはびっくりした。自分が納めた税金が何に使われるかわかったものではないという不信感があるなら、自分が使ってほしいところに直接わたしてしまう、そのやり方が寄付なのである、と。アメリカでは寄付金の所得控除は税の全額控除に近いのだそうである。ビル・ゲイツなどが寄付する理由もそこにあると。
　「ふるさと納税」の話も面白かった。これも知らなかった。
　次が日本の財政赤字の話。日本の債務は１０００兆円。ＧＤＰは５００兆円。こう見ると日本は破綻している。だが日本には７００兆円の資産がある。だからネット債務が３００兆円であるとすれば。これはＧＤＰの６０％であって、他の先進国の４０〜５０％とそれほど変らない。それなのに日本が借金で首も回らない、大変だと騒ぐのは、財務省の陰謀である。それでも借金が多いのは事実。そうなったのは、１９９０年代にろくな金融政策をせずに効果のない財政政策をやったから。たしかに公共投資は短期的には効果がある。だが、その結果円高になって輸出が減り、その効果はすぐに相殺されてしまう。
　さて政府は膨大な資産をもっている。それを売ってしまえば１０００兆の債務は３００兆円に減るでしょう、というのが「上げ潮派」といわれているひとの主張なのだそうである。それに対して、借金で大変だ、というのが「財政タカ派」。「上げ潮派」は独立行政法人を民営化せよ、という。しかし、そうなったら天下り先がなくなるので、すべての役人は反対する。
　さて「小さい政府」と「大きな政府」。「小さな政府」とは、サービスを中央がやるのではなく地方がやるということで、したがって「小さな政府」とは弱者切り捨てではない。しかし、そういう宣伝がいきわたっている。本来、地方税はそれぞれの地方のために地方が独自で使えるべきもののはずである。しかし地方税法という国の法律があって、地方税のとりかたも中央が管理している。
　本書によれば、大きな政府（中央集権）もそれ自体は間違いではない。キャッチアップの時代には機能するやりかたである。しかしもはやその時代ではなく、小さな政府（地方分権）の時代なのに、財務省がそれをおさえている。地方分権とは価値観の多様性に対応したしくみなのであり、まさに日本も多様な価値観の時代になってきているにもかかわらず。（で、ここに、アメリカでの進化論をめぐる宗教と科学の侃々諤々の議論を例にして、それが多様な価値観を示しているとされるのだが、科学は価値観の問題なのだろうかという疑問を感じた。もしそうであるなら、自然科学よりもずっと柔な科学である経済学は価値観の前にはまったく無力なものになってしまうのではないだろうか？）
　「上げ潮派」も将来の増税ということは否定はしない。ただ、その前に官のほうをもっとスリム化せねばといっているだけである。
　年金の維持のために消費税アップという宣伝は危険である。本来消費税は地方がそれぞれ独自の施策をおこなうために利用されるべきものだから。
　年金の問題は、経済成長を遂げるか、少子化対策が進むか、しか解決の方法はない。それがだめなら年金額を減らしていくしかない。ということはもう少し働いてもらって支給開始年齢を平均寿命にそって上げていくしかない。年金は公的な「親への仕送り」のようなものであり、元本保証でも自らの蓄えでもない。
　
　年金制度がもつはずはないということは確かに誰が考えてもその通りなのであろう。トッドによれば教育が普及すると少子化は進むのであるから、少子化対策が進むなどということはありえない。とすれば経済成長しかないことになる。しかし少子化しつつ経済成長をするということもほとんどありえない仮定である。とすれば年金制度はもたない。
　まあ年金のことは働けるだけ働けばいいとして（といってもそういうやり方は若い人たちの就業機会を著しく妨げることになることは間違いない。とすればふたたび経済成長してパイを増やすしかないという議論にもどっていくことになるのだが・・）、わたくしにかかわりのあることとして社会福祉の問題がある。年金がもたないなら社会福祉の制度もまたもつわけがない。老人が増える一方でそれを支える若いひとが減っていくのであるから、そこでもまた「親への仕送り」が必要になる。若いひとたちが耐えられるはずがない。病院を持つことで地方自治体が破綻してしまう時代である。ではその赤字補填のために消費税を上げるということが理解されるだろうか？　地方自治体がそれぞれの福祉政策のためにそれぞれ独自の税金を決めるというようなことになったら、たとえば夕張市の税金というのはどうなってしまうのだろう。
　たしかにキャッチアップの時代は終った。近代化は終ったのである。多様な価値観の時代となった。その価値観のなかには、自分の今が大事、年寄りのことなど知らないよ、どうせ先々いいことなどないのだから、自分が将来年取ったときのことなど考えても仕方がないし、年金なんか期待もしていない、というようなものもあるかもしれない。経済学の根本はフリー・ランチなどというものはない、すなわち資源は有限であって、それをなんとか配分していくしかないということである。そうであるなら、福祉制度への配分もまた再検討せざるをえないことになる。
　現在、医療崩壊、病院崩壊などといわれて医療の現場は疲弊している。その理由の一端は医療分野に配分されてきた資源が不十分であったということであろう。しかし医療費が増大し続けていることも事実で、それは人口構成の老齢化ということもあるが、最大の原因は医療技術の進歩である。有効でしかしとても費用のかかる医療技術や薬剤が次々に開発されてくることが一番大きい。だから医療費増大の抑制の方向ははっきりしていて、ある程度以上のコストのかかる医療は公的にはカバーしないことである。しかし、そのようなことは現実には政治の問題として絶対にできないし、医療者の側もしなくない。「この治療は有効ですが、あなたはお金がありますか？」ときくような医療は絶対にしたくない。だから何らかの方法で医療分野に配分されてくるお金が増えることをただ漠然と期待している。だがそういう期待は教育の分野でも学問の分野でもそれぞれのひとたちがみな持っているだろうと思う。それを足し算していくととんでもないことになるのだろうし、もちろん役人もまた自分の利益を死守しようとするであろう。
　本書は中央集権から地方分権へという方向がわれわれのあるべき方向であることをいっている。しかし、それを議論として提示して読者が納得すれば時代が地方分権の方向に移行していくというような簡単なものではないと思う。それは日本の歴史にほとんど骨がらみになった官僚機構の問題が関係している。いま読んでいる「無礼講」というなかなかバカヤローな本で福田和也氏が「やっぱり日本は、官僚国家なんだよね。だから、あんまり官僚イジメちゃいけないんだよ。日本は「資本家」とか「パワーエリート」の国じゃなくて、国家官僚の国。だから、良くも悪くも、パッとしないけど、安定性はあるんだよね。結局、官僚に甘えていられるんだよ。本当に官僚組織がズタボロになったら、そりゃもう、政治家と国民が頑張らなきゃいけないから大変ですよ」といっている。こういう見方もあるわけである。そして、ねちねちと日本の官僚組織の問題を追及している橋本治氏のようなひともいる。なかなか簡単なことではないと思う。
　
　それで最後の三分の一が「政治」の話。
　小泉政権下での経済財政諮問会議はそれまでの財務省（官僚）主導の予算編成を政治に戻した画期的なものだったのだという。本書によれば現代日本の格差の拡大は小泉改革のためではなく、高齢化と景気の悪化のためである。格差の拡大は小泉改革の前から進行していたのだから、金融政策の失敗が問題なのだ、と。要するに高齢化は仕方がないが、景気の悪化は金融政策で防げたはずだということで、日銀がうまくやっていれば、ここまでの格差拡大はなかっただろうという議論である。これまた検証のしようがない議論である。そしてやはり経済のパイを大きくするしかないということをいう。
　安倍政権は霞が関と対立しようとした政権として、本書では高く評価されている。
　
　最近、小泉改革というのはとても評判が悪いけれども、本書はその擁護の本でもあるらしい。そしてやはり経済成長、パイの拡大なのである。今パイの拡大ができていないのは日銀が悪いからだ、と。パイは拡大すべきである。現実にはしていない。その原因は？　という議論である。「すべきである」と「できるはずである」とは等価ではない。パイの拡大はもはやできないことであり、誰がやっても不可能であるという可能性はここでは考慮されていないように思う。
　産業革命以来われわれはずっと右肩あがりでやってきた。だからこれからもそれはできるはずであるという前提でわれわれはものを考えがちである。しかし産業革命以来まだ２００年少しである。それ以来の趨勢が終わろうとしているだけなのかもしれない。それは化石燃料の枯渇によるものなのかもしれないし、人口が減少傾向に転ずることによるのかもしれない。人間の血気が衰え出しているのかもしれないし、唐様で書く三代目の時代に入ってきたのかもしれない。しかし、経済の成長は止まっても、知識は増え続けるだろうと思う。これはとても恐ろしいことなのかもしれない。
　わたくしが医者になってそろそろ４０年になろうとしているが、現代の医療に不可欠なＣＴもＭＲも超音波検査もコンピュータ技術などの発達がなければありえなかったものである。カルシウム拮抗剤もＨ２ブロッカーもさまざまな分子標的薬も、ジギタリスやニトログリセリン製剤といった昔からある経験的に得られた薬とはことなり、病態生理の理解からこういうものができれば理論的に有効であるはずだという推論からできてきたものである。知識は増えていき、それによって新しい薬剤が開発されてくるであろうし、技術の進歩によって診断能力も向上していくであろう。しかしそれを実地に応用するには資源が足りない、お金が足りないという時代が遠からずくることは避けられないように思う。もちろん、それはすでに今でも現実におきている。先進国と途上国の医療の差という形ですでに存在している。先進国の大腸癌患者の延命に用いられている抗がん剤一人分の費用で途上国の何千人もの結核患者を助けることができるであろう。結核は貧困の病気である。経済成長して豊かになり、衛生環境がよくなり、栄養状態が改善することが最大の対策であることはいうまでもないのだが。
　どのように配分すべきかは経済学の領分ではなく、政治の領分なのであるという。しかし政治家は、高度の医療を低い負担で提供するとか、年金制度は維持可能などということを平気でいう。それ自体が経済学の原則に反すること、あるいはそれ以前の初等数学（算数？）で誰にもわかる不可能事であるとしても。だから「知識ゼロから」経済学を学んでも、その知識が政治を変えることは期待できないのかもしれない。
　そしてある日、どこからか黒い白鳥がとんできて、すべてを変えてくれる（いいほうに？　悪いほうに？）こと、それによってすべてがどうにかなってしまう、あるいはどうにもならないことが否応なしに確認されるようになる、それまでは平然とわれわれは生きていくのかもしれない。一寸先は闇と嘯きながら。
　